日本ガス協会は、大型天然ガストラックの普及推進事業を12月から14年3月まで実施する。同協会試作のトラック3台を運送会社10社（10月25日現在）で、１社当たり約半年間モニター運用して、二酸化炭素（CO2）削減効果や運用上の問題点などを取得。車両改善に反映することで、早期の量産車投入につなげる。

　物流分野は石油依存度が高く、エネルギーセキュリティーから燃料多様化が指摘されており、天然ガス自動車が注目されている。さらに東日本大震災直後、一時的な需給ひっ迫に遭ったガソリン・軽油に対し、天然ガススタンドは通常と同程度の供給体制を維持できた。
　実証事業は日本ガス協会が運輸低公害車普及機構に委託して行うもの。大型天然ガストラック（車両総重量25㌧）を使って、佐川急便や日本ロジテム、ヤマト運輸など運送会社10社が、ローテーションでモニター運用を実施する。
　評価項目は運行データとヒアリング調査。運行データでは走行距離や走行状況、始動・発進・加速性能、ガス充填量などを、ヒアリング調査では運行状況や充填所の利便性、ディーゼル車と比較した運転フィーリングなどの意見を収集する。